【中学受験】1科目2科目適性検査型英語利用入試を実施している学校まとめ

中学受験-1科目入試-2科目入試-適性検査型入試-英語利用入試を実施している学校をまとめました

この記事では、首都圏の私立・国立中高一貫校を対象に入試形態を調べた結果をまとめています。

• 1科目入試

• 2科目入試

• 適性検査型入試

• 英語利用入試

の4区分に分類し整理しました。適性検査がデフォルトとなっている公立中高一貫校は除外しています。また、下記の情報について誤りが含まれる可能性もございますので、正確で最新の入試情報について必ず学校公式HPをご確認いただけますと幸いです。

学校名をタップすると学校個別ページが開かれ、より詳細な学校情報をご覧いただけます。

【1科目入試】を導入している学校まとめ

【2科目入試】を導入している学校まとめ

【適性検査型入試】を導入している学校まとめ(公立中高一貫校は除く)

【英語利用入試】を導入している学校まとめ

特殊型入試を導入する学校の特徴

首都圏の中学受験で特殊型入試を実施しているのは、243校(78.6%)で、実施なしの学校は66校(21.4%)となっている

首都圏の中学受験で1科目・2科目・適性検査型・英語利用のいずれかの特殊型入試を実施している学校は243校(78.6%)で、全体の約8割を占めます。一方、実施していない学校は66校(21.4%)にとどまり、4科目入試のみを行う学校は少数派になっています。

特殊型入試の中で最も割合が高いのは、「2科目入試」で216校が導入している

特殊型入試の中で最も導入校が多いのは2科目入試で、216校が実施しています。これは調査対象309校の約7割にあたり、特殊型入試を実施する243校の約9割が2科目入試を採用している計算です。私立では2科目入試の実施率が71.7%で、1科目入試(26.6%)、適性検査型(23.9%)、英語利用(47.5%)を大きく上回っています。

難関校ほど特殊型入試を設置していない可能性が高まる

偏差値帯別に見ると、2科目入試は偏差値40〜44帯で97.7%、39以下で90.9%、45〜49で88.9%と、中位以下の層で広く導入されています。一方、60以上では13.6%にすぎません。

適性検査入試も39以下(54.5%)と40〜44(32.6%)で相対的に高く、英語利用も39以下で68.2%、40〜44で65.1%と低偏差値帯ほど多様な入試方式で受験生を集めようとする傾向がうかがえます。1科目入試は39以下で40.9%、55〜59でも29.4%と二極的に見られ、60以上ではどの方式も導入率が低く、従来型の入試中心である(4科目型)ことがわかります。

女子校の方が特殊型入試を実施している割合が高くなる

学校種別では、共学校(185校)が2科目76.2%、適性検査28.1%と高く、女子校(83校)は1科目34.9%、英語利用59.0%が目立ちます。これに対し、男子校(41校)は2科目36.6%、英語利用9.8%、適性検査4.9%といずれも低く、従来型の入試を軸とする傾向が強いといえます。

通常の4科目入試と両立した受験戦略が立てやすいのは2科目受験

適性検査は、公立中高一貫校受検生の併願先として利用されてやすい

適性検査型入試の実施率は、私立で23.9%、国立で16.7%と限定的です。区分別では共学校が28.1%、女子校が22.9%、男子校が4.9%で、偏差値帯別では39以下(54.5%)と40〜44(32.6%)に集中しています。公立中高一貫校の適性検査と出題形式が近いため、公立中高一貫校を第一志望とする受検生が、私立の併願先として利用しやすい入試です。

1科目入試は実施率が低い

1科目入試の実施率は、私立で26.6%、国立では0%と、2科目入試(71.7%)に比べて低くなっています。偏差値帯別では39以下(40.9%)と55〜59(29.4%)で高い一方、40〜44は16.3%、60以上は4.5%と少なめです。得意な1科目で挑戦できる利点がありますが、実施校が限られるため、志望校が実施しているかどうかを早めに確認しておく必要があります。

英語利用は帰国子女向けとして利用されやすい

英語利用入試は、私立で47.5%が実施しています。女子校では59.0%、共学校でも48.1%と比較的多い一方、男子校は9.8%、国立は8.3%と少数です。偏差値帯別では39以下(68.2%)、40〜44(65.1%)と低〜中位帯で多く、60以上は11.4%にとどまります。英語の試験や資格を活用できるため、帰国子女や英語学習の経験が豊富な受験生に向いた入試といえます。

「2科目受験」へ絞り込みをすることで志望校合格の勝機が生まれる

理科・社会の「追い込み」への過度な期待を捨てる

「秋以降に理社が伸びる」と期待されがちですが、直前期はライバルも猛勉強するため相対的に差を広げるのは容易ではありません。暗記科目にかける膨大な時間を、配点の高い算数・国語へ回す方が得策です。

算数の基礎力固めに集中投資する

算数の基礎が未完成なまま理社に時間を割くのはリスクが高く、2科目に絞ることで算数の底上げに集中できます。

「今までやってきたから」という執着を手放す

「これまで4科目勉強してきたから捨てるのがもったいない」という心理が働きがちですが、最も重要なのは「過去の投資」ではなく「残り2ヶ月で合格最低点を越えるために何が必要か」という親の迅速な判断力です。

倍率と合格最低点に惑わされない

「2科目入試は4科目より倍率が高い」と敬遠されがちですが、実際の合格最低ライン（得点率）は4科目型と大きく変わらないケースが多く見られます。理社の完成度が低い状態で4科目を維持するよりも、国算2科目の精度を高めて臨む方が合格可能性を高めることができます。

現在の塾に通いつつ、受験本番は、2科目で勝負するという戦略がある一方で、個別指導で2科目受験に特化した対策を行う（新しいタブで開きます）のも一つの案です。

まとめ

首都圏の中学受験では、1科目・2科目・適性検査型・英語利用のいずれかの特殊型入試を実施する学校が243校(78.6%)にのぼり、4科目入試だけで受験する時代ではなくなりつつあります。なかでも2科目入試は216校が導入しており、偏差値40〜44帯で97.7%、39以下で90.9%、45〜49で88.9%と、中位以下の学校で広く用意されています。一方、適性検査型は公立中高一貫校の併願先、英語利用は帰国子女や英語経験者向けと、方式ごとに想定される受験生が異なります。そのため、志望校がどの方式を実施しているかを早めに確認することが大切です。4科目の完成度に不安を感じる場合は、国語・算数に集中できる2科目受験への切り替えが有力な選択肢となります。